親愛なるロシアの皆様へ：ミハイル・ガルージン駐日ロシア大使への手紙
hougakumasahiko.muragon.com/entry/452.html
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ミハイル・ガルージン殿駐日ロシア大使机下
前略
貴殿が露日関係が最も困難な時期に駐日ロシア大使の重責をこれ以上なく誇りと気品に満ちて果たされましたことを衷心よりお慶び申し上げます。ご存じの通りNHKはイスラエルモサドがGHQコード治外法権で支配しており日本国内は金融ユダヤ人DS悪魔王の第三次世界大戦核戦争ハルマゲドン策謀の反ロシアプロパガンダ一色に染められて、日本人が平和を守り抜くロシアの人々の真実の武士の魂を知る機会が完全に奪われて、日本国内のあらゆる階層が反ロシア戦争プロパガンダの先端兵器と化しています。しかしこれを簡単に逆転できるテレビメディアがあります。それがケーブルテレビ局です。地上波を使わず電話回線があるところには必ず配信ができ、しかもチャンネル契約した視聴者のみがコンテンツを視聴できる、多チャンネル多重契約放送局です。極東最大の米軍基地がある岩国市にアイキャンテレビというケーブルテレビ局があります。プーチン大統領閣下が御懇意のUAEまたはサウジアラビアの資本家に依頼なさって岩国アイキャンテレビをテレビ局丸ごと全部買い取って、ロシアの真実チャンネルを作って契約者にのみロシアの真実の姿を公式に放送する動画ニュース配信チャンネルを開設すれば、世界中のケーブルテレビネットワークから数十億人がチャンネル契約を結ぶので、年間1万円の契約料金で数十兆円の動画配信収入が得られます。アイキャンテレビ局にチャンネル契約収益の1%を払っても数千億円のテレビ局収入があるのです。トランプチャンネルを作っても数十兆円の売り上げがありますから、この二人のチャンネルだけでテレビ局の収入は1兆円を超えるでしょう。そしてケーブルテレビは契約者のチャンネルをBANすることが絶対にできません。地上波は買うと高いから、地上波を使わなければ有線放送コストは地上波無線放送の1000分の1程度でしょう。ぜひバーレーンやサウジアラビアやUAEの資本家にお話しください。今円安だから、時価100億円でも為替相場によって実質50億円で買収完了できるでしょう。世界中にロシアの真実をケーブルテレビチャンネル契約放送放映してください。これがイスラエルモサドの戦争プロパガンダ放送を一瞬で逆転する唯一の方法です。ぜひ岩国アイキャンテレビ局をサウジやUAEの資本家に買収してもらってください。
草々敬具　　豊岳正彦（ほうがくまさひこ）拝
電話帳０８２７－２４－９２５５
または、
０９０－１１８９－８４１１
24時間電話受け付けます。
追伸
大使殿は離日前にプーチン大統領の名代として山口県長門市の安倍晋三さんの墓所を代参為されると思います。その節は山口県岩国市の豊岳小児科へぜひお立ち寄りください。江戸和方という簡単完璧なコロナ完封法をお伝え申し上げます。塩とほうじ茶といちじく浣腸の3つでコロナもインフルエンザもウイルス全て完封します。また絶対に有害反応がなく、しかも1回で終生免疫獲得できる皮内注射予防接種法も私自身への実演でお伝えします。よろしくご検討ください。
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・ケーブルテレビネットワークで５Gも地デジも地球に不要な不燃ゴミ。
・ロシア政府公式チャンネル契約者限定ケーブルテレビ配信で会社収益1兆円。
・日本伝統「医は仁術」江戸和方でウイルス兵器をすべて完封。
・阿修羅「副島、中国は米国債を一気に一挙に売る準備に入った。本当の戦争はウクでも台湾でもなく、通貨と貿易で、ウクの乞食大統領など超どうでもいいのである。」
asyura2.com/22/cult43/msg/227.html#c32

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【プーチン大統領が10月29日述べた新秩序の無我成等正覚法は日本国憲法そのものである。】
asyura2.com/22/cult43/msg/249.html#c7
スプートニク日本
【視点】プーチン大統領は、世界における西側支配の時代は過ぎ去りつつあると述べた。西側はどのような反応を示す可能性があるか？
2022年10月29日, 10:30
https://sputniknews.jp/20221029/13565880.html

ロシアのプーチン大統領は27日、有識者会議「ヴァルダイ国際討論クラブ」で演説し、世界における西側支配の時代は過ぎ去りつつあると述べ、この先は第二次世界大戦以来、最も重要で危険な10年となるだろうと指摘した。
プーチン大統領は演説の中で、ロシアは西側に抵抗してはおらず、新たな多極世界における覇権を主張していなと強調した上で、西側の「新植民地主義的」なグローバリゼーションと真の統合を対比し、「人間文明の交響曲をつくる」よう呼びかけた。
プーチン大統領は、新秩序は法と権利に基づき、自由かつ公正でなければならないと述べた。また国際貿易は個々の企業ではなく、多数派に利益をもたらすべきであり、技術発展は不平等を拡大するのではなく、縮小するものであるべきだと指摘した。
またプーチン大統領は、国際社会全体と各個人にとって最も懸念されるテーマの1つについて、「核兵器が存在しているうちは、その使用の危険性が常にある」と述べた。プーチン大統領は、核兵器使用の可能性についてロシアがはっきりと発言したことはなく、西側の指導者たちの声明に対して「ほのめかしによって反応した」だけだと指摘した。

（韓国によるウクライナへの兵器供与に露大統領が反発、「二国間関係を破壊する」 - Sputnik 日本, 1920, 28.10.2022
韓国によるウクライナへの兵器供与決定に露大統領が警告、「二国間関係を破壊する」
https://sputniknews.jp/20221028/13552570.html
昨日, 08:52）

プーチン大統領の発言に世界はどのような反応をしたのだろうか？日本を含む「集団的な西側」は結論を導きだすのだろうか？スプートニク通信は、国際政治に関するロシアの専門家たちに話を聞いた。
国際最新国家研究所のアレクセイ・マルティノフ所長は、プーチン大統領の演説の後に特定の結論を導き出すことができる、さらにはそれが必要だとの考えを示し、真面目な政治アナリストたちはすでに新世界秩序の概念について議論を開始したと述べた。
「本日、世界の全メディアがこの演説をトップニュースとして報じたのには理由がある。もちろん解釈は様々だが… しかし、真面目なアナリストたちは新世界秩序の概念を議論している。そのため、それは彼らの立場に関係なく発展していくだろう。新たな世界秩序がどのような苦しみの中で生まれるかはさまざまな国の発展レベル、それらの国の政治的エリートの立場に左右されるだろう」
マルティノフ氏はまた、プーチン大統領が核兵器や米国による広島と長崎への原爆投下に言及したことについて、「おそらく日本の痛いところをついた」との見方を示している。
「広島と長崎への原爆投下はそれほど昔のことではない。日本はこれを覚えているが、これは政治において日本が核セキュリティ問題を含む西側路線に従うのを妨げてはいない」
モスクワ国立大学政治分析学科のアレクサンドル・コニコフ助教授は、プーチン大統領はその演説の中で、将来の世界秩序に関する自身のビジョンについて語ったとの見方を示し、演説は「対話への招待」であると指摘した。
「（これは）すべての国、利害関係を有するすべての勢力との対話への招待だが、もちろん、それはまず集団的な西側に焦点を当てている。日本に関して言えば、これは反ロシア西側連合の最も脆弱な部分だ」
コニコフ氏は、過去6か月間に日本は自国の対ロシア政策を大きく変更し、西側の制裁キャンペーンに加わり、自国の経済を困難な状況に置いたと述べている。

（ドル/円 - Sputnik 日本, 1920, 25.10.2022
【視点】記録的円安のメリットは本当にある？日本の専門家が指摘する「誤ったトップメッセージ」とは
https://sputniknews.jp/20221025/13513058.html
10月25日, 19:49）

「日本は、自分たちにとって重要な領土問題とロシアとの平和条約締結の問題を解決するために長年にわたってバランスを模索してきた。数世代にわたる政治家がこれらの問題に取り組んできた。しかし現在、過去の成果はすべて消し去られている。日本は、せめて関係の小さなつながりを維持するために、なんらかの手がかりを見つけることに大きな関心がある」
コニコフ氏は、「サハリン1」と「サハリン2」のプロジェクトで日本企業の権益を維持することがその小さなつながりとなる可能性があるが、「西側、特に米国との団結は、日本にとって非常に困難となるだろう...」と指摘している。
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関連ニュース
・「サハリン2」新運営会社、外国需要家の維持に成功＝同社営業部長
https://sputniknews.jp/20220928/13123997.html

・オデーサは「争いのリンゴ」、または衝突解決のシンボル＝露大統領
https://sputniknews.jp/20221028/13553324.html

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【マブ、元ゲイツ財団のウィルス研究者、数ヵ月後に西側文明崩壊レベルのワク大惨事、助かるのは一回だけ接種、副作用ゼロ、フラセボのみ。タフな年末年始となりそうである。】
asyura2.com/22/cult43/msg/249.html#c10
10. 豊岳正彦[-11146] lkyKeJCzlUY 2022年10月29日 21:51:25 :
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ParsToday Japanese
https://parstoday.com/ja/news/world-i106554
ロシア国連大使が、イラン製無人機の使用疑惑を否定
10月 29, 2022 17:56 Asia/Tokyo
ロシアのネベンジャ国連大使
https://media.parstoday.com/image/4c0y18599bb9902600b_800C450.jpg

ロシアのネベンジャ国連大使は、同国がウクライナ戦争でイラン製無人機を使用しているとのシオニスト政権イスラエルの主張を否定し、「このような主張の目的は、国連安保理への圧力行使だ」と述べました。

シオニスト政権イスラエルの国連大使は、ロシアがウクライナ戦争でイラン製無人機を使用していると主張していました。

ファールス通信によりますと、ロシアのネベンジャ国連大使は、２８日金曜に開かれた国連安保理会合で、ロシアが自爆ドローンをはじめとしたイラン製兵器を使用しているとの西側の主張を再度否定しました。

ネベンジャ氏は、「我々は今日、イスラエルの国連大使が、ロシアがイラン製無人機を使用していると主張するのを聞いて驚いている。我々は以前このような主張を否定しており、現在も断固として否定する」と述べました。

これに先立ってイランのイールヴァーニー国連大使が２７日木曜、安保理会合で「ウクライナ戦争の前にも後にも、ウクライナで使用するための兵器を提供したことはない」と述べています。

アメリカを筆頭とする西側諸国は、ウクライナ戦争が激化するのと同時に、反イラン的主張を展開してきており、イラン政府はそれらを否定しています。こうした中、ウクライナのゼレンスキー大統領は数日前、シオニスト政権イスラエルに対し、ロシアとの戦争に参加するよう求めました。
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