拈華微笑 南無父母不二佛

何でも仏教徒として思いついたことを書きます

医師の刑法責務が死因確定であり犯罪の発見告発である

「医師の刑法責務が死因確定であり犯罪の発見告発である」
hougakumasahiko.muragon.com/entry/434.html
【武田邦彦】女王陛下には申し訳ありませんが全部バラします!背筋が凍るような彼らの正体!これは全て実話です・・・】
2022/10/07武田邦彦 テレビじゃ言えないホントの話!
youtube.com/watch?v=uMNAq0qBvYM
 豊岳正彦
武田先生現代医学は明治維新文明開化の戦争殺人術として日本に入ってきたのです。お医者さんと呼んではいけません。白衣の悪魔戦争犯罪殺人鬼ですから。悪魔は必ず正体を隠すために自分の姿を着飾って偽装して人をだますのです。そのことさえ知っていれば悪魔の契約に騙されてその餌食になることはない。すなわち西洋医学の医者や民間治療者がいうことは100%嘘です。医者や学者が言うことの正反対のことをしていれば保険金60兆円詐欺師ジェノサイドテロリスト西洋医学にせ医者に殺されることなく元気な体で100%江戸時代以前の世界一の仁君子文武両道武士道大和魂日本人になれますよ。日本を西洋悪魔詐欺殺人鬼の汚職に汚れた手から日本人が取り戻すことは簡単です。明治以来の学校教科書をすべて焚書すればよい。GHQがしたように、GHQコードで書かれたすべての書物を焚書して江戸時代以前のご先祖様が書いた日本語の書物で学問すればこの世で最も美しく清らかな忘己利他仏心で父母に報恩の孝養を尽くす親孝行菩薩親切親身日本人の仏国土が再びこの世にあらわれるのですよw
日本人伝統の「医は仁術」を太陽暦廃仏毀釈文明退化の「医は算術」契約の悪魔現代世界で施す「江戸和方」を検索してください。
 豊岳正彦
(1)エリザベス女王の誰もが驚く突然死は医師法でいえば変死に分類され、必ず検死解剖して死因の追及と確定が要求されます。安倍さんの急死も病死ではなく変死になるので、死亡診断書は医師法上絶対に発行できない。必ず検死解剖して死因の追及と確定が要求されます。これが現代西洋医学医療の鉄則です。これは死因が他者の暴力という犯罪によるものか否かを決定するために法治国家では決して怠ってはならない公務なのです。検視の結果死因が他者による犯罪であれば刑事司法が必ず犯人を逮捕起訴して裁判で即決有罪判決を下し罪刑法定で迅速に刑罰を科すべき、国王又は憲法に対して司法公務員が刑罰付き責任を負う「神聖な責務」があるのです。
さてエリザベス女王は急死のわずか2日前元気に新首相と面談して新首相を国王自ら公式に承認しました。その2日後には帰らぬ人となったのです。2日前は何も病気が無く自分一人で元気に歩いていたのに、わずか2日後劇症敗血症細菌性肺炎で多臓器不全で亡くなったと発表された。しかし、わずか2日で劇症の死に至る敗血症を引き起こす肺炎の病原菌など聞いたこともないし、仮に細菌感染症が急死の原因ならその病原菌こそ1類伝染病の病原体であることは世界中の万人が明白に即座に理解する真実である。
イギリス王室と英国保健衛生省は1類伝染病で急死した女王の国葬でペストと同じ1類伝染病の伝染拡大予防の防疫措置を適切にとってなかったが、
この最も危険な生物兵器となりえる危険な病原細菌を直ちに特定して真の全世界同時多発1類病原菌パンデミック発生を防ぐため、
国葬に参列して女王の遺体と同室した全世界の国家首脳に医師法違反の犯罪同等の不手際を深く謝罪して、
有効な抗生物質服用を用いた正しい防疫方法を伝えねばならない英国外交の喫緊の最重要国連外交課題となったのである。
厚労省は日本国憲法と医師法に従い、
直ちに女王急死の死因となった劇症肺炎病原菌情報を英国王室と英国保健衛生省に情報開示要求して、
得た情報を憲法15条に従い直ちにすべての日本国民に全面開示して、
最も危険な1類伝染病に対する適切な診断と治療と予防方法を全国民に対して緊急告知発表開示しなければならないよ。
また英国はただちにWHOにも劇症肺炎1類伝染病の病原菌情報を開示して全世界に開示告知せねばならないよ。
つづく
 豊岳正彦
(2)安倍総理を散弾銃で襲撃して発砲した犯人はその場で現行犯逮捕された。
刑事司法の両輪刑訴法と刑法は、
群衆面前の現行犯で証拠が明らかな犯人を逮捕したら即日身柄送検して、
検察は即日刑事法廷を開いて犯罪を論告し、裁判官は即時に有罪判決を下して、
速やかに犯人の身柄を刑務所の死刑囚独房内に収監せねばならないと、
刑事司法行政の公務執行を刑罰を科して厳正に条規してある。
しかるに奈良県警はいまだに現行犯人を身柄送検せず、地方検察はいまだに刑事法廷を開廷せず、
当然裁判所は有罪判決せず、結果殺人犯がいまだに刑務所に収監されずに法治主義社会の中にとどまって、
3か月もの長い間われら国民社会を重大刑事犯罪の危険にさらし続けている。
これは明らかに法務省特別司法公務員警察検察裁判所の三者共謀共同正犯不実公務執行職務怠慢汚職重大刑事犯罪であり、
罪刑法定日本国六法によって、公務員憲法99条最高法規違反汚職刑法25章犯罪の量刑は、刑法上最高刑の国家反逆罪の量刑と同じく極刑あるのみである。
国家反逆罪犯人には、いかなる不逮捕特権も皆無である。
直ちに法務省官僚公務員と最高裁判事と検事総長を国家反逆汚職共謀共同正犯の罪で逮捕送検して即日有罪判決刑務所収監して誠実に職権執行せよ。
つづく


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